1957年は、厚生省によって初めて歯科疾患の実態調査が行なわれた年です。

日本国内でどのような歯科状態の人がいるのかを把握し、医療に活かすためのデータ作りを目的としています。調査の対象となるのは1歳以上の人で、全ての都道府県で行なわれます。

調べられる内容は、歯そのものや周囲の健康状態を始めとして、フッ素を使用して虫歯の予防をしたことがあるかどうかなどで細かく分かれています。治療を受けたことがある場合はその内容も含めてアンケートのような形で本人が回答するのが基本です。

調査は現在でも続けられていて、80歳まで自前の歯を20本残す、いわゆる8020を達成できている人の割合などを知るために役立っています。